Newton 税理士試験対策講座『 2009 税理士 財務諸表論・消費税法 』ニュートン TLTソフト CD-ROM

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「来年は必ず合格する」という強い意志をもってください。

あとはニュートンのTLTソフトの学習プログラムを実行してください。これが合格を強固にする方法です。
 
財務諸表論の合格点は60％以上の得点が必要です。消費税法も60％以上の得点率でなければ合格できませんが、両科目とも基礎の一歩から確実に習得していけば、だれでも合格できる科目です。
財務諸表論には、選択式等の問題もありますが、大部分は設問に対してその解答を記述しなければなりません。
例えば、財表は理論問題と計算問題が出題されます。理論問題は形式面では直接財務諸表論上のテクニカルタームを端的に問う問題のほか、長文での解答を要求する問題など、多岐にわたるだけではなく、内容面でも会計基準等の会計制度を問う問題のほか、学説の対立を問う問題などに及びます。これらの一つひとつの設問につき、記述で解答する問題がほとんどです。
しかも、論理の筋道をたて、正確に記述しなければ得点できません。
試験問題で実際に得点するためには、本を読んだだけや講義を聴いて理解をしただけでは到底合格答案を書けるものではありません。学校ですばらしい講義を何年も受けているのに、いつも合格に届かない人がいます。それは自分自身で読み書き考えトレーニングをしないことが原因です。ちょうど水泳でどんなにすばらしい泳ぎ方を教わっても、自分自身が実際に泳ぎこまなければ、絶対に泳げるようになることはないのと同じです。

消費税法の理論問題についても、1問に対する解答すべき記述文字数は2000文字程度に及びます。しかも、正確に論理構成を固めて、それぞれの要素を端的に記述されていなければならないのです。
試験問題をみて、それから考えたのでは、到底時間内に処理することはできません。財表でも消費税法でも出題される範囲と項目はおのずと限界があり、それぞれ100種類程度の設問パターンについて瞬時に記述答案が書けるようにトレーニングをしておけば、だれでも合格点に届く記述力が養成されます。
　
TLTソフトは、スモールステップ単位ごとに完全習熟を実現し、 その理解と知識を頭にインプットするだけでなく、記述で正確にアウトプ ットできるまで、パソコン画面であなたの弱点を矯正しながら模範文を反 復演習し、だれでも正確に合格答案を記述できるようにします。
　
たとえば財務諸表論では、理論編について全出題パターンについて、漏れなく合格得点を取得できる記述回答力をつけるのに、標準で120時間程度必要です。計算編ではそのトレーニング量はさらに膨大になるため230時間が標準学習時間です。
この試験は、 60 ％以上の得点が取れれば合格できるのです。TLTソフトでの学習は、財務諸表 論の場合、理論編では 15 ステップに区切られて学習をします。ですから、その 15 ステップをすべて 完了すれば大問で出題される2問題すべてに 70 ％以上の正答率を獲得し、ゆうに合格することがで きる正答力が養成されます。
1ステップに約8時間くらいかかりますから、本気になって合格したいと思うなら、4日間で1ステ ップを終えるように勉強してください。
1ステップ勉強するごとに2.5点ずつ点数が取得できるようになると考えてください。
15 ステ ップすべてを完了するのに、普通なら２ヶ月あれば十分です。
1ステップを完了するためには、そこで学んでトレーニングしたことがTLTソフトの習熟度管 理機能によって、100％理解、正答できる能力がついたと判定されることによって、そのステッ プを終了し、次のステップに進むことができるしくみになっています。
もちろん記述でしっかり正答ができるように訓練しますから、必ず正答力を身につけることがで きます。ひょっとしたら計算編はパソコンでは学習できないのではないかと考える人がいるかもし れません。
TLTソフトでの計算編は習得に驚異的な機能を発揮します。
　
計算問題は実際に式を計算することよりも、 『問題文から何を読み取り、どのように立式するか』を十分に理解するこ とが合格答案につながります。
　
立式の過程を何度もトレーニングすること。この訓練ができるのはパソコン学習のTLTソフト だからこそです。パソコン画面でしかも、訓練が徹底していますから、実際の試験問題にしっかり 対応できる特徴をもっています。ともに全ステップを終了したとき、合格保証番号が画面上に表示 されます。
この合格保証番号は、学習者によってすべて固有のものとして発番表示されます。このようなし くみから、万一実際の試験を受験されて不合格となった場合、全額返金する制度をとっています。
TLTソフトは本人が勉強したステップは確実に合格答案を記述できる能力が養成できるものと信 じているからです。
どうぞ今年の合格を勝ち取るために、TLTソフトをご利用ください。
 

合格保証条件としての「合格点到達度・確認テスト」の実施

本在宅講座は本試験２ヶ月前の６月から科目別の「合格点到達度・確認テスト」をインターネット を通じて実施します。
すべての問題はＴＬＴソフトで完全習熟した問題の中から出題しますから、 正答率１００％があたりまえです。各科目５回分用意されたテストで正答率 95 ％または 85 ％２回連 続取得すれば、その科目の「合格保証番号」を表示します。合格を確信してＴＬＴソフトに，取り組んでくだ さい。あなたの学習実績を記録・判定して，合格保証番号を表示するシステムだからこそ，ニュートン社では税理 士試験の各科目別ソフトに『合格保証制度』も設けています。これは，あなたが合格保証番号が表示され たにもかかわらず，不運にも受験した該当の科目で不合格になった場合，あなたがお支払いになった該当 ソフトの会員総費用を返還する制度です。詳しくはソフトお届けの際，ご案内いたします。
　
特別協力会員とは
 
学習開始は通常版同様のCD-ROM教材での学習ですが、2009年3月頃より新バージョンのe-Learning教材を利用して学習して頂く会員です。このため、特別協力会員版では、学習中は常時インターネットに接続している必要があります。
　

日米で特許取得！　世界で認められたNewtonのTLTソフト

NewtonのTLTソフトは、パソコンによる「習熟度管理機能」「完全暗記機能」、それに膨大な学習を超速で進める「ワンタッチ入力システム」、習熟度判定による「合格番号表示」等の仕組みが認められ、日米特許（国内No.3820421号、米国No.5888071号）を取得しました。
 
 
 
 

学習項目一覧表

財務諸表論　習熟プログラム／理論編120時間・計算編230時間 理論編1 ［受付時］ 理論編2 1.全体構造 6時間 7.負債会計 4時間 2.一般原則 9時間 8.資本会計 6時間 3.損益会計 7時間 9.財務諸表 10時間 4.資産会計総論 5時間 10.特殊論点Ⅰ 12時間 5.資産会計各論Ⅰ 15時間 11.特殊論点Ⅱ 14時間 6.資産会計各論Ⅱ 14時間 12.本試験対策（過去問） 18時間 計算編 1.会社計算規則に基づく様式・注記 6時間 2.重要基本1・2 63時間 3.特殊計算1・2 42時間 4.特殊計算Ⅱ 16時間 5.特殊計算Ⅲの1・2 25時間 6.総合問題 78時間 消費税法　習熟プログラム／理論編100時間・計算編100時間 計算編   学習項目 学習時間 1.課税の対象 9時間 2.非課税取引と輸出取引等 12時間 3.課税標準及び税率 8時間 4.申告書の仕組み 2時間 5.売上の変換等 4時間 6.控除対象仕入税額 8時間 7.仕入れの変換等 4時間 8.非課税資産の輸出 2時間 9.資産の国外移送 2時間 10.棚卸資産の調整 2時間 11.調整対象固定資産 7時間 12.簡易課税制度 6時間 13.資産の譲渡等の時期 4時間 14.納税義務者 7時間 15.納税義務の免除の特権 8時間 学習項目 学習時間 16.総合問題 10時間 17.過去問題 5時間 理論編   学習項目 学習時間 1,総則-1 15時間 2.総則-2 10時間 3.課税標準及び税率 3時間 4.税額控除等-1 10時間 5.税額控除等-2 14時間 6.申告、納付、還付等-1 3時間 7.申告、納付、還付等-2 8時間 8.雑則 3時間   9.応用問題-1 13時間 10.応用問題-2 7時間 11.過去問題 14時間

 
　※法改正や編集等の事情で多少変更することがあります
 

【 CD-ROM 版 】

 
 
・日本語版Windows XP・Vistaが動作するPC/AT互換(DOS/V)機　
・CPUIntel Pentium（または同等の）プロセッサ300MHz以上
・メモリ256MB以上
・ハードディスク空き容量2GB以上
・要 CD-ROMドライブ
・ディスプレ解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種（65536色以上推奨）
　
・ネット確認テストを受験するのにインターネット環境が必要。
　（ADSL・ケーブル・光回線などのブロードバンド環境推奨）
　　常時接続環境→LAN（10/100BASE対応）
　
※ 特別協力会員版のe-Learning教材では学習プログラム・学習教材のダウンロード時、
　学習履歴の送受信時に接続を行う為、学習中は常時接続されている
　必要があります。
 
　※ Windows(R)は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
　※ Pentium(R)はIntel Corporationの商標または登録商標です。
　※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
 

　
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